不動産の購入は何から始める？流れや注意点についても解説

マイホームの購入には、販売形態や資金計画、手続きの流れなど幅広い知識が求められます。
とくに、仲介物件と売主物件の違いや、諸費用・災害リスクの確認は失敗しない取引のために大切です。
本記事では、不動産の販売形態や購入手続き、後悔しないための注意点について解説いたします。

不動産の主な販売形態とその特徴

不動産の販売形態は主に二種類あり、取引の相手が誰かによって、買主が仲介手数料を支払うかどうかが決まります。
1つは、不動産会社が売主と買主の間に入る「仲介物件」です。
また、市場に流通している中古物件の多くがこの形態であり、買主は不動産会社に仲介手数料を支払う必要があります。
そして、もう1つは、不動産会社などが自ら所有者となって販売する「売主物件」です。
新築物件や買取再販物件がこれに該当し、売主から直接購入するため、買主は仲介手数料を支払う必要がありません。
なお、どちらにも利点があるため、その違いを理解しておくことが求められます。

不動産購入における基本的な流れ

不動産の購入は、物件探しから引渡しまで、定められた手順に沿って進めることが安全な取引の基本となります。
まず、希望条件を整理して物件を探し、購入したい物件が決まれば、住宅ローンの事前審査を申し込みます。
事前審査の承認後、宅地建物取引士から重要事項説明を受け、内容を十分に理解した上で売買契約を締結し、手付金を支払うのが一般的です。
そして、契約後は住宅ローンの本審査に進み、承認が得られれば、金融機関との間で金銭消費貸借契約を結びます。
くわえ、最終的に、残代金の決済と物件の引渡しを同時におこない、一連の手続きが完了となります。

購入前に確認すべき注意点

不動産購入で後悔しないためには、物件価格以外も含めた総額での資金計画と、立地の災害リスクの事前確認が不可欠です。
とくに、資金計画においては、物件価格の他に、登記費用や各種税金、ローン保証料や仲介手数料といった諸費用を考慮する必要があります。
そして、これらの諸費用は、物件価格とは別に現金での準備が必要となるため、あらかじめ概算を把握しておくことが重要です。
また、近年では土地の安全性を確認することも必須事項と言えるでしょう。
各自治体が公開するハザードマップを活用し、購入を検討している土地が洪水や土砂災害などの危険区域に指定されていないか、必ず確認することが求められます。

まとめ

不動産の販売形態には、仲介手数料が必要な「仲介物件」と、不要な「売主物件」の二種類があります。
購入の際は、物件探しから住宅ローンの申し込み、売買契約を経て引渡し、という一連の流れを理解しておくことが大切です。
そして、諸費用まで含めた綿密な資金計画と、ハザードマップによる災害リスクの確認が、後悔しないための重要な注意点となります。